雑誌メディアの価値を可視化するプロジェクト「M-VALUE」。新たに、デジタルメディア領域における価値可視化を目的とした「M-VALUE DIGITAL」が加わり、調査を実施。概要の調査報告は3月予定。広告が届かないといわれる現代において、コンテンツに強みを持つ雑誌メディアのチカラが、本調査によって明らかになる見込みです。
伸長する「雑誌デジタル」領域の広告費
電通「2021年 日本の広告費」によれば、マス４媒体由来のデジタル広告費1,061億円のうち、雑誌デジタルは580億円と過半数（約54.6%）を占めます。2019年時点の雑誌デジタルは405億円、2020年は446億円ですから、2021年に1.3倍と、大きく伸長したことがわかります。その理由としては、コロナ禍においても、生活者の出版社コンテンツへのニーズと、情報信頼性が高かったからだと見られています。
2022年の発表はこれからですが、昨年同様、コロナ禍の一年であったこと、加えて社会全体のDXは以前、加速傾向であることを考えれば、マス4媒体由来のデジタル広告費、そして雑誌デジタルの市場規模はさらに拡大していると考えられます。そのなかでいま、雑誌メディアのデジタル領域における、コンテンツ価値の可視化ニーズが高まりを見せています。
目的は、価値の可視化。デジタル広告効果測定調査「M-VALUE DIGITAL」
こうした背景を受け、一般社団法人日本雑誌協会と一般社団法人日本雑誌広告協会は、株式会社ビデオリサーチの協力のもと、デジタル広告効果測定調査「「M-VALUE DIGITAL」を実施。同調査は、雑誌由来のメディアブランドと、コンテンツのデジタル領域における価値可視化を目的とするものです。
両協会ではこれまでに、雑誌のみを対象とした「雑誌広告効果測定調査M-VALUE」を2013年10月の第1回調査から2019年の第6回調査まで実施。その後、対象を拡大し、「本誌＋デジタル広告調査」への転換を図るべく、調査アウトラインの再設計に着手。2020年11月から2021年3月にかけて、「新M-VALUEプレ調査」として、各出版社の本誌とWebメディア（計10ビークル）を対象に調査手法の開発と実査を行いました。
その結果をもとにワーキンググループにて検討を重ね、今回正式に「M-VALUE DIGITAL」として調査プロジェクトがスタートしました。両協会が主体となり、広告会社3社（電通、博報堂ＤＹメディアパートナーズ、ＡＤＫマーケティング・ソリューションズ）、ビデオリサーチ、そして、日本アドバタイザーズ協会の協力の下で、各出版社がエントリーする共同調査は、すでに2022年8月から2023年1月にかけて実施済みです。
調査結果については、概要を3月末目標に調査レポート等で公開するほか、詳細データはセミナー等さまざまなメディア研究の場で活用していく予定です。本調査を基軸に、今後も出版社が手掛けるデジタルメディアビジネスの信頼性や価値の向上を図り、データに基づくプランニングや取引の活性化に貢献することを目指します。
今回の調査では、広告主のデジタルキャンペーンにおける企画広告（媒体社とのタイアップコンテンツ）を相対評価。各出版社Webメディアの有意性を検証するという取り組みもされており、伸長する雑誌デジタル領域のなかで、雑誌メディアのコンテンツがどのような広告効果を持つのかが明らかになる見込みです。
C-stationでは、3月末を予定している調査レポートに関しても記事化する予定です。続報をお待ちください。
「M-VALUE DIGITAL」調査の背景・目的・調査内容
M-VALUEプロジェクトが調査スキームの再構築を始めた背景には、時代の変化に伴い、雑誌メディアが単体の広告効果だけでなく、そのメディアブランドとコンテンツ価値が、Web・モバイル・SNS・電子雑誌などに転換されたとしても広告効果として反映されるのか、雑誌読者をコアにしてどれだけ拡がっていくのかを求められるようになったことがあります。
本プロジェクトでは、広告主、広告会社、出版社の垣根を越えて討議を重ね、調査を実施するにあたって必要な下記の事項を決定しています。
〇「M-VALUE DIGITAL」は雑誌由来のメディアブランドと、コンテンツのデジタル領域における価値可視化を目的とする。
〇広告主様のデジタルキャンペーンにおける企画広告（媒体社とのタイアップコンテンツ）を相対評価することで各出版社Webメディアの有意性を検証する。
〇出版社Webメディアは「公募によるリアル読者」を対象者とし、一般Webメディアは「調査パネルにおける当該サイト閲読者」より回答を得る方式。調査内容は主に「アンケート」と「Cookie連携による読者プロフィール分析」。
調査概要
■調査目的：デジタル領域における出版社Webメディアの有意性(媒体価値・読者熱量)を客観性高く解明し、今後の効果的かつ効率的なプランニングに資するデータ・ベースを構築する。
項目 | 出版社Webメディア | 一般Webメディア※ | |
1 | 調査エリア | 全国 | 全国 |
2 | 主なリクルート方法 | 当該サイトでの公募、および | インターネット調査パネル内 |
3 | 対象者条件 | 男女20才～59才 | 男女20才～59才 |
4 | サンプル数 | 各300サンプル（目標） | 各400サンプル |
5 | 調査手法 | インターネット調査 | インターネット調査 |
6 | 調査対象キャンペーン | 2022年8月～2023年1月 | 2022年1月～11月 |
7 | 調査対象キャンペーン数 | 17素材(タイアップ広告) | 50素材（タイアップ広告） |
8 | オーディエンスデータ連携 | Audience -One | なし |
9 | 対象メディア・ | ●計14メディア／17素材 | ●計14メディア／50素材 |
※バーティカルメディアやニュースポータルなど、記事型広告の掲載可能な出版社以外のＷｅｂメディア。
【協力広告主】50音順
アサヒビール株式会社、 味の素株式会社、 花王株式会社、 株式会社コーセー、 サントリーホールディングス株式会社、 資生堂ジャパン株式会社、 シチズン時計株式会社、東海旅客鉄道株式会社、 パナソニック株式会社、 レノボ・ジャパン合同会社、他
【プロジェクト体制】順不同
コアワーキンググループ：
小濱千丈（文藝春秋）、長崎亘宏（講談社）、古賀路（集英社）、河村英紀（小学館）、間瀬英之（マガジンハウス）、平田重遠（電通）、前川昌子（博報堂ＤＹメディアパートナーズ） 、倉重美紀（ＡＤＫマーケティング・ソリューションズ）
調査設計チーム：
古賀路（集英社）、河村英紀（小学館）、丸田健介（講談社）、海老沢朋也（光文社）、長勲（マガジンハウス）、
中村一喜（電通）、瀧川千智、植草美和子（博報堂ＤＹメディアパートナーズ）、佐藤小悠紀（ＡＤＫマーケティング・ソリューションズ）、中山不尽子、忽滑谷健一（ビデオリサーチ）
【本件に関するお問い合わせ先】
■日本雑誌協会
〒101-0051 東京都千代田区神田神保町1-32
TEL：03-3291-0775 FAX：03-3293-6239
担当：三科
■日本雑誌広告協会
〒101-0051 東京都千代田区神田神保町1-32
TEL：03-3291-6202 FAX：03-3291-6240
担当：堀埜
■ビデオリサーチ コーポレートコミュニケーショングループ
〒102-0075 東京都千代田区三番町6-17
TEL：03-5860-1723 FAX：03-3556-8914
