【メルマガ限定】雑誌デジタルの現在地と2023年の広告｜日本のインターネット広告の現在地＜後編＞

C-stationでは、限定資料や限定コンテンツなどの特典がもらえるプレミアムなメルマガ「My C-station」を配信中です。6月は、メルマガ限定コンテンツとして『雑誌デジタルの現在地と2023年の広告｜日本のインターネット広告の現在地＜後編＞』をお届けしました。これまでの配信分は、アーカイブでもご覧になれます。未登録の方はぜひ、この機会に「My C-station」にご登録ください。

メルマガ限定コンテンツの一部（2023年6月配信分）

5月と6月は、国内電通グループ5社が発表した「2022年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」をもとに、日本のインターネット広告の現在地を、株式会社CARTA COMMUNICATIONSの谷本 久美子さんに解説してもらいました。

伸長する、マスコミ四媒体由来のデジタル広告費

──前回は、国内電通グループ5社が発表した「2022年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」をもとに、日本のインターネット広告の現在地を解説していただきました。今回はまず、マスコミ四媒体由来のデジタル広告費の動向について教えてください。

谷本　マスコミ四媒体広告費自体は前年割れでしたが、マスコミ四媒体由来のデジタル広告費は前年比114.1％の1,211億円となり、前年に続いて2桁の伸長です。

四媒体由来の中でも、「ラジオデジタル」は四媒体でいちばん高い伸びを示しており、前年比157.1％の22億円。「テレビメディアデジタル」は前年比140.9％の358億円で、そのうち関連動画広告が前年比140.6％の350億円と大きく増加しました。

出版系の「雑誌デジタル」は610億円（前年比105.2%）で、マスコミ四媒体由来のデジタル広告費の約半数を占めています。

これはコンテンツのデジタル化が順調に進み、出版系のWebサイトやアプリがより身近になっているためと考えられます。また、雑誌は趣味嗜好などによるセグメントメディアのため、ソーシャルメディアとの親和性が高く、SNSでユーザーコミュニケーションが取りやすいことも好調の要因ではないでしょうか。